お知らせ

カテゴリー: トピックス

超広角眼底カメラを導入いたしました

きわめて広い範囲を一度に撮影可能な眼底カメラを導入いたしました。Carl Zeiss製Clarus500というものです。

瞳を開かずに(散瞳せずに)広い範囲の検査が可能となります。糖尿病網膜症や網膜中心静脈閉塞症といった眼底出血を起こす疾患に対して、詳しい検査を行うことができます。散瞳しないため、検査後に車の運転がしにくくなるなどへの影響がなくなります。ただし患者さんの病態によっては散瞳検査が必要となります。

正常の方の眼底写真(パノラマ合成)

糖尿病網膜症の方の眼底写真(パノラマ合成)

眼底出血や白斑(循環不全をおこしているところ)が広い範囲で詳しくわかります。

茨城県日立市で糖尿病網膜症に関する講演をしてきました。

茨城県日立市で内科と眼科の病診連携を目的とした講演をしてきました。
眼科・内科の開業医と勤務医の先生方向けに 糖尿病と糖尿病網膜症に関するお話をしました。以前、日立総合病院に勤務したことがあるので、久方ぶりに市内を走るとなんだか懐かし感じがしました。

2018年のまとめ

2018年のまとめを行いと思います。

白内障手術 467件

後発白内障手術 89件

硝子体注射術 (加齢黄斑変性や網膜中心静脈分枝閉塞症など) 60件

網膜光凝固術(通常)21件

網膜光凝固術(特殊)20件

緑内障光凝固術 45件

全体的に手術件数が増加していますが、特に白内障手術が増えています。多焦点眼内レンズを用いた白内障手術の先進医療認定施設に選定されたことも影響があると思います。今後も、手術を必要とする患者さんに最適な医療を提供していけたらと思います。スタッフにも大変感謝しております。

先進医療実施施設(多焦点眼内レンズ)になりました。

2018年9月1日から 厚生労働省認定の先進医療(多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術)実施施設となりました。 有効かつ安全で高度な新しい医療技術を行う施設ということです。先進医療は、国民の安全を守り、患者負担の軽減を図りつつ、医療の選択肢を拡げるために、保険診療との併用を認めるものです。 多焦点眼内レンズ(認可済)を用いた水晶体再建術において、手術費用以外に関しては健康保険が適用されます。

コンタクト処方を中止いたしました。

諸事情により、5月31日をもちまして、コンタクトレンズ処方を終了させていただきました。コンタクトレンズ使用中のトラブルや疾患などは従来通り対応させていただきます。ご不便をおかけしますが、ご了承ください。

多焦点眼内レンズを導入いたしました H29年9月

 従来の保険診療で行う単焦点眼内レンズに加えて、眼鏡の使用頻度を減らすことができる多焦点眼内レンズを導入いたしました。80%以上の方が、通常の生活において眼鏡を使用しなくても快適に過ごせるというレンズです。自費診療となりますが、それだけのメリットがあるレンズです。詳しくは診察の際にお聴きください。なお、目の状態によっては希望されても多焦点眼内レンズが使えない場合があります。その場合には原因について詳しく説明いたします。

月・火・木・金・土 午前2診体制のお知らせ

月・火・木・金・土の午前は基本的に2診療体制となります。 午後よりも午前中のほうが患者さんの総人数は多くなりますが、診察の待ち時間は少なくなる傾向です。 臨時で1診療となる場合もありますので、気になる方はお問い合わせください。

新型 眼底三次元検査装置を導入いたしました

以前の眼底三次元検査装置よりも、いろいろなことがわかる機械にバージョンアップいたしました。

網膜の断層写真のみならず、血流の状態も調べることができるものです。

体にやさしく、高精度な検査を行うことができます。

これは、画像検査から動いているもの=血流がある部分を抜き出したものです。

以前は造影剤という薬を点滴から入れて行う大変な検査でしたが、痛みなどなく検査をすることができるようになりました。

緑内障による視神経線維の脱落も以前に比べて広い範囲で調べることができるようになりました。早期診断と治療経過の評価に大変有用です。

 

血流が悪い部分が青く表示されています。(画像右下から2番目)緑から赤い部分は血流が良い部分(正常)です。ここにレーザー治療を行えばよいということが明瞭にわかります。

この機械により、より簡便に多くの情報を得られるようになり、診断や治療の精度向上が期待できます。

 

手術件数の推移(2012年から2016年まで)

本院における手術件数の推移です。 白内障手術が、徐々に増加しております。 加齢黄斑変性や網膜中心静脈閉塞に対する抗VEGF薬の硝子体注射の増加が目立ちます。 これらの疾患は治癒することは難しく、現状維持を目指すものなので、件数が増加しているものと考えられます。  

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